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山森亮
CEO

山森亮

動画制作事業とは

動画制作事業とは
テレビなどの業界では昔から作られていたはずの動画。
しかし近年の情報革命、とりわけインターネットやスマートフォンの普及に伴い中小企業の間でも注目されるようになってきました。
理由は簡単で、今までの写真や文字のみの広告より使用できる範囲が広く、CV(成約率)も高いからです。
動画戦国時代へ
動画が私たちにとって身近なものになるに従い、動画業界自体も戦国時代へと突入してまいりました。
新規参入業者も増え、それぞれが様々な強みを押し出しています。
たしかに動画は他広告に比べ見られやすい傾向にはありますが、ただ強みを謳った動画を作るだけでは見向きもされません。
これからの動画は5秒で引きつける瞬間的な強さがあったり、ついつい見てしまうような「動画体験における心地よさ」を追求していかなくてはなりません。
価格差が不透明
そんな中、制作実績を見ても価格差がクオリティに現れにくいことがあります。
同じような構成の動画であるのに料金が倍以上違うなど、一体何が差を分けているのでしょうか。
目に見えない工数
それは目に見えにくい工数の差です。
たとえば定点で撮影するのか動きながら撮影するのか
企画段階で動きながら撮影するシーンがあった場合(スタビライザーと呼ばれる機材を使用するのですが)一発OKということはほとんどなく何テイクも撮影することになりますので、当然撮影時間も伸びます。
また、タレントの起用や、屋内の場合はスタジオ屋外の場合は道路、建造物使用許可書など様々なところで工数が発生しています。
わかりやすい例として私がよくあげるのがドローンです。
空撮の映像一つとるだけでも航空局や国土交通省に飛行ルートや飛行高度、操縦者やドローンの情報また補助員の配置箇所など事細かに提出する必要があります。

また実際には撮影する上で
著作権、肖像権など法律上の問題も関わってまいります。
弊社では社内の法律に関する認識を統一するだけでなく、専門の弁護士と顧問契約を結ぶなどもしております。
企画力
しかしながら、予算をかけたから大丈夫ということはありません。
例に挙げたような目に見えにくい工数がかかることを理解すれば、
予算を抑えても企画や演出力で費用対効果の高い映像をつくることもできます。
そのためにはクライアントと制作サイドの綿密な打ち合わせによる意思の疎通が欠かせません。
良い作品は上から下までの一貫した意思の統一が築き上げるのです。
若手の育成
私たちは常に業界を変える、業界全体を向上させるという思いを持ち取り組んでおります。
そのためには若手の育成が必須であると考えております。
現在弊社ではカメラマンやナレーター、エディターまで様々なクリエイターが在籍しております。
勢いのある若手クリエイターに実戦を積ませるだけでなく、
弊社スタジオでは毎月勉強会を開きスキルを高めてあっています。